自動車技術総合機構は、自動車用品店での自動車部品・カー用品の実態調査の結果をまとめた。それによると、令和５年７月から１０月の４カ月間、自動車用品小売業協会（ＡＰＡＲＡ）の協力を得て、全国１８店舗のカー用品ショップで同機構調査官が陳列されている自動車部品及びカー用品の基準適合性にについて調査を実施。その結果、取付位置や取付方法によっては保安基準に適合しなくなるおそれがある部品・用品が全体で６７件（前年度は９８件）見受けられたため、購入者への適切なアドバイスを行うよう、販売店舗に注意喚起した。
（全文は整備新聞 令和６年１０月１０日号：４面に掲載）
