コロナ禍の影響もあって落ち込んでいた自動車整備用機器の販売が、回復に転じている。日本自動車機械工具協会(機工協、柳田昌宏会長)がまとめた令和3年度の自動車機械工具販売実績によると、会員会社の機械工具総売上金額は前年度に比べ9・5%増の1,164億2,820万2,000円となった。前年度はコロナ禍で整備事業者が設備投資を控える動きも見られ、6年ぶりに前年比減となったが、3年度はその反発も現れたと見られる。総売上金額は9年連続で1,000億円を超え、とくに電子制御装置整備対応が急務となる中で、総合診断装置や車検機器などの需要が増加した。
(全文は整備新聞 令和4年9月25日号:3面に掲載)