コロナ禍の影響もあって落ち込んでいた自動車整備用機器の販売が、回復に転じている。日本自動車機械工具協会（機工協、柳田昌宏会長）がまとめた令和３年度の自動車機械工具販売実績によると、会員会社の機械工具総売上金額は前年度に比べ９・５％増の１，１６４億２，８２０万２，０００円となった。前年度はコロナ禍で整備事業者が設備投資を控える動きも見られ、６年ぶりに前年比減となったが、３年度はその反発も現れたと見られる。総売上金額は９年連続で１，０００億円を超え、とくに電子制御装置整備対応が急務となる中で、総合診断装置や車検機器などの需要が増加した。
（全文は整備新聞 令和４年９月２５日号：３面に掲載）
