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整備用機械工具の総販売額が6年ぶり減、エンジン診断機など伸びる

日本自動車機械工具協会(機工協、柳田昌宏会長)がまとめた令和2年度自動車機械工具販売実績によると、昨年度の整備用機器総販売額は前年度比4・4%減の1063億2547万9000円となった。

平成25年度から8年連続で1千億円の大台を維持しているが、昨年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、とくに輸出販売金額がほぼ半減したことが響いて6年ぶりに減少に転じた。国内でも会員会社の営業活動自粛が影響したと も言われている。そうした中で自動車技術が急進展し、昨年度は特定整備制度のスタートで、整備業界では電子制御装置整備認証取得に向けたスキャンツールや、より高度な診断・整備機器を求める動きが活発化した。

(全文は整備新聞 令和3年8月25日号:4面に掲載)

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