日本自動車工業会（自工会、豊田章男会長）は、２０２１年度の「乗用車市場動向調査」の結果をまとめた。それによると、昨年秋から年末の時点では、コロナ禍の影響により移動手段として公共交通機関から自家用車にシフトしているほか、次世代車の購入意向では電気自動車（ＥＶ）への関心が高まっていることが明らかになった。この調査は、単身世帯を含む全国の一般世帯を対象に隔年ごとに調査。今回は、これまで同様に保有状況・今後の購入意向などとともに、次世代自動車・先進安全技術・次世代技術について時系列での動きを捉えている。また、トピックスとして高齢層・若年層の世代特性把握、車関連サービス、車関連費用に加え、新たに新型コロナ感染拡大による生活変化・自動車保有への影響も分析している。
内容を見ると、乗用車の世帯保有率は７７・９％で、地方圏中都市以下で保有率が高い。車種タイプ・車型別保有率は、全体では軽乗用車の保有が三割強を占め最も高く、首都圏より地方圏で高い。また、ハイブリッド（ＨＶ）などの次世代エンジンが２割弱を占め、増加傾向が続いている。
（全文は整備新聞 令和４年５月２５日号：３面に掲載）
